システムズエンジニアリング入門2026年11月15日 | |
はじめに本記事は、『Guide to the Systems Engineering Body of Knowledge(SEBoK)v2.14 』をもとに、システムズエンジニアリングとは何か、そしてその要点を整理したものである。 補足: ここでいうシステムズエンジニアリング(systems engineering)は、日本のIT業界で使う「システムエンジニアリング」とは別の概念である。日本の「システムエンジニア(SE)」は、顧客の業務要件を整理し、情報システムの開発や導入の上流工程を担う職種を指すことが多い。一方、本記事で扱うシステムズエンジニアリングは、ハードウェア・ソフトウェア・人・情報・プロセスなどを含む工学系システムを、概念の探索から破棄までのライフサイクル全体を通して実現・利用・退役させるアプローチである。略称もSEで同じなので、文脈の区別に注意が必要である。 1. システムズエンジニアリングとはシステムズエンジニアリング(Systems Engineering、以下SE)の現在公式とされる定義は、次のとおりである(INCOSE 2023)。
この定義を支える要素は、以下のとおりである。
成功するシステムは、顧客・利用者・その他のステークホルダーの要求を満たさねばならない。 1.1 工学系システムと関心システムSEBoKは、SEに特有の2つの定義を導入する。
SEの対象は工学系システムであるため、SEの議論では「システムアーキテクチャ」と言えば、対象システムのアーキテクチャ(たとえば宇宙船)を指し、その境界の外にある自然システム(たとえば太陽系)のアーキテクチャは指さない。ただし宇宙船のアーキテクチャは、重力や外気圧の変化といった外部要因が技術要素や人の要素にどう影響するかまで含む。つまり「システムアーキテクチャ」は、より正確には工学系システムの文脈を指す語である。 SEBoKでは、ライフサイクルが取り上げられている工学系システムを関心システム(System-of-Interest、SoI)と呼ぶ。SoIはより広いシステム文脈の一部であり、その文脈には環境も含まれる。環境は、SoIに影響を与えうる他の開いたシステムから成る。 SEBoKはSEの4つの代表的な文脈を導入している。製品、サービス、企業、そしてシステムのシステム(Systems of Systems、SoS)である。 1.2 SEの範囲SEは、工学系システムのエンジニアリングと管理に関わるすべてを包含しない。活動はSE環境の一部でありうるが、SE機能の管理という特定の場合を除いて、SEの一部とはみなされない。例として、システムの構築、製造、資金調達、一般管理が挙げられる。生産ラインの設備の発注や設置、その使用は、SE環境の重要な考慮事項ではあるが、SEの境界の外にある。 SEを工学と管理の中に位置づける便利な方法には、SEとシステム実装、プロジェクト管理/システム管理との重なりを描くものがある。生産方式や試験・運用の方法を分析するといった活動は、SEの計画と分析の機能に含まれる。システム実装のエンジニアリングはソフトウェアの生産も含むため、ソフトウェア工学はSEの部分集合ではない。両者は別の分野であり、密接に絡み合っている。 用語には注意が必要である。SEの文脈では「開いた(open)」は、システムが環境と相互作用できるという意味であり、広く使われる「非プロプライエタリ」や「広く合意された」という意味ではない。また「management」がSEプロセスの管理を指すのか、対象システムの管理を指すのか曖昧になりうる。SEBoKは「system management」「systems engineering management」のように明示して誤解を避けている。 1.3 SEの簡潔な定義と、その由来SEBoKの初期の著者・編集者らは、伝統的な定義からあえて踏み出した。システムの要求定義とシステム設計が不可分に絡み合うことを強調するためである。
近年、INCOSEのFellowsが提示した更新版の定義が、公式のINCOSE定義として採用された。冒頭に示した、分野横断的で統合的なアプローチという定義である。伝統的な定義はSE活動の逐次的な実行を強調していた(例:「要求を文書化し、次に設計合成に進む…」)。新しい定義は分野横断性と統合性を強調している。 2. SEを支える考え方SEは、システムに関する広い知識の上に立っている。システム思考と、システムの性質に関する基本的な理解を組み合わせて力を得る。そして、システム科学に基礎を置いたシステムアプローチを実務に適用する。 2.1 システムとは何かシステムは相互に関連する要素の集合である。要素はさまざまに結びつき、システムそのものが周辺とつながっている。すべてのシステムは境界を持つ。設計された物理的なシステムでは境界は明瞭だが、社会や形而上のシステムでは境界は動的で、明瞭ではなく、解釈の幅が開いている。 システムについて繰り返し観察される性質がある。要素自身の性質からは現れない性質が、システムに現れることである。これはシナジー、あるいは創発(emergence)と呼ばれる。システムは構造として知覚されることが多いが、固有の性質は構造の中の要素間の関係から生じる。木は日陰を与えるので暑さからの避難として機能する、といったようにである。 SEの実務では、システムはしばしばその機能と同一視される。機能は上位のシステムとの文脈で有用な性質であり、望ましいシステムの挙動の創発的な性質である。そしてその挙動はシステムの構造によって可能になる。 SEBoKの研究者らは、SE専門家の中でも「システム」についての少なくとも7つの、かなり互いに両立しない世界観があることを明らかにした。世界観は、構成的な見解(システムは純粋に心の構造物)から極端な実在論(システムは現実世界にのみ存在する)まで幅がある。また、「システムらしさ」の閾値を「2つ以上、関連する要素があれば」と単純に捉える者もいれば、生きているシステムの属性まで要求する者もいる。用語は永久に固定されることも完全に正規化されることもないと、SEBoKは述べている。 2.2 システム思考システム思考は、全体を見る学であり、ものではなく関係を見る枠組みである(Senge 1990)。創発といった観察される現象ゆえに、システムを全体として考慮する必要があり、全体論はほぼ一世紀にわたってシステム思考の主題だった。 人がシステムを観察したり相互作用したりするとき、部分に境界と名前を与える。その名付けはシステムの自然な階層に従うが、観察者の要求と経験も、自分の目的に関連する要素をどうまとめるかという形で反映される。そのため、関心システムを複数同定し、それぞれが関連を持ち、かつシステム全体を表す要素の集合にならねばならない。複雑なシステム関係を特定のシステム境界を中心に捉えるこの観察の仕方を、システム論的な解決と呼ぶ。 システム思考は、境界・依存関係・関係を適切に捉えていることを確かめるための、絶え間ない注意と適応を要求する。システム文脈は、関心システムを定義し、それと直接一緒に働くシステムや影響を与えるシステムとの重要な関係を捉え・合意するために使える。より大きなシステムの一部に注目するとき、還元主義と全体論のバランスが適用される。このバランスがシステムアプローチの核心であり、システム文脈はそのバランスを適用する道具である。したがってシステム文脈はあらゆるシステムアプローチ、ひいてはSEの必須の部分である。 2.3 還元主義が通用しないところシステムアプローチという語は、システム科学の著者が、関心システムの境界の外にある問題に関してのシステム「思考」型のアプローチを記述するときに使われる。還元的な前提——全体のシステムの性質は要素の性質から直接導かれるという考え——が通用しなくなり、システム文脈の複数のレベルで創発と複雑性が全体のアプローチを要求するようになるとき、このシステムアプローチが必須になる。 工学系システムに対するシステムアプローチは、「全体のシステム、全体のライフサイクル、全体のステークホルダー」を検討するために設計されている。また、システム(またはシステムとしての介入)の目的が、否定的な意図しない結果を生むことなく持続的に達成されることを確かめる。これにより、エンジニアは負担を環境の他の部分へ転嫁してしまうのを防げる。それを引き受けられるかどうかを確かめずに押しつけることになるためである。全体のシステムを考慮しないまま目的を達成しようとすることで生じる部分最適化の問題も防ぐ。 システム科学の側とSEの側は、システム思考とSEがどの程度結びついているかで見解が分かれている。システム思考はSEの定義や実務に自然には埋め込まれていないという見方と、SEの基礎にあるという見方がある。INCOSEのハンドブックは「SEの視点はシステム思考に基づく」と述べており、後者の立場を反映している。 2.4 7種類のシステムと、価値のサイクル成功するシステムを作るために開発者が理解すべきシステムの種類として、7つが挙げられている。
複雑な適応的な状況に対する解をエンジニアリングするとき、これら7つすべてを明示的に認識し理解することが求められる。 システムアプローチは、問題状況とステークホルダーの価値を、価値・問題・解という6つの問いをめぐるサイクルとして扱う。
1と6は企業の中でステークホルダー価値を提供する業務サイクルの一部であり、2から5は製品・サービス・企業のエンジニアリングのライフサイクルに直接対応づけられる。各回のサイクルでは、ステークホルダーと開発者の間で合意が作られる。問題Xを、合意した条件Zのもとで有効性Yとともに解く工学系システムは、価値Aを与える見込みがあり、それに対して費用Bとその他の資源Cを投じる、という合意である。厄介な問題であるがゆえに、この命題は確実性を持ちえない。 このサイクルを、並行性、反復、再帰で回す。問題の同定、解の合成、解の選択、解の実装と証明、配備・維持・利用の各活動は、相互関係と依存関係を反映して並行的に適用される。活動は特定のステージに主な焦点を持つが、全体的なアプローチを確保するには、活動が生涯全体に及ぶ必要がある。たとえば問題同定は問題理解のステージで大きな入力を持つが、問題はその後のライフサイクル全体で精緻化・レビュー・再評価される。また、関心システム、ステークホルダーの価値、問題解決のそれぞれが、焦点を絞ったシステムアプローチを必要とすることがあり、その適用は階層の各レベルで反復する。 3. SEの要点どの分野にも、それを根本的に特徴づける原則の集合がある。SE原則は、SEのプロセスを適用する際の指針と、SEの発展のよりどころを与える指針命題の一種である。 3.1 概念・原則・ヒューリスティック概念は、語やその他の媒体を通じて他者と共有できる、心の表現である。SEのコア概念は、集めると原則の表現を支える心の積み木である。原則は、信念や行為の体系、または推論の連鎖の基礎となる、基礎的な真実あるいは命題である。経験から得たが「なぜ」の科学的な説明をまだ持たない原理は、ヒューリスティックと呼ばれる。 ヒューリスティックは、確立した職業が蓄積した知恵を伝える方法である。過去にうまくいったことから学び、適用できる。通常は自然言語の短い表現の形を取り、経験則や秘訣、格言を短い文に凝縮して、特定の状況下でのふるまいの一般指針を与える。ヒューリスティックは知っていることのすべてを要約するわけではないが、より広い知識への入口として機能できる。適用できる範囲を明示すれば、その有用性は最大化される。ヒューリスティックは、意思決定・価値判断・評価の補助として、考えすぎて避けられる失敗を繰り返さぬようにする手助けになる。 SEはまだ、作られるシステムの多くに十分信頼できる科学的基礎がない段階にあり、その隙間を埋めるためにヒューリスティックへの関心が再び高まっている。観測された「何が起きているか」が「なぜそうなるか」を問う起点となり、原則へ成熟する。SEには、実務経験から導かれたヒューリスティック、社会的な取り決めから導かれた慣習、文化的な視点から導かれた価値、理論的な機構に基づくモデルといった、さまざまな指針命題がある。いずれも文脈の中で目的のある判断や行為を支えるが、範囲・権威・与えられる能力は大きく異なる。これらは成熟するにつれて範囲と権威と能力を増し、集合はより簡潔になる。転機は、なぜ機能するかの洞察が得られることで、その時点で原則になる。SEの原則は、こうしたさまざまな由来の原則から導かれた、実践と理論の両方に基づく超越的な集合である。 なお、システム原則とSE原則は重要な点で異なる。システム原則はあらゆる種類のシステムの挙動と性質を扱い、その科学的基礎を探究する。SE原則は、システム原則を、システムの実現・利用・退役のアプローチに対して特化・文脈化したものである。SE原則はシステム原則の上に構築されるため、強いシステムズエンジニアは、両方の原則を習熟していなければならない。 3.2 原則の評価基準文献にはさまざまなSE原則が提案されている。それらをレビューする中で、有効なSE原則の基準が浮か上がった。
原則は、システム種類・開発と運用の文脈・ライフサイクルのフェーズによって狭く定義されるものではなく、こうしたシステムの特性を超えて分野の世界観を与える。プロセスに具現化される「どうするか」ではなく、SEプロセスを適用する際の意思決定の指針を与えるものである。 3.3 15の原則INCOSEのSystems Engineering Principles Action Team(SEPAT)は、15の原則と3つの仮説を導出した。これらは複数の学会で査読を受け、SE原則の合意への最初のステップを代表している。
これらの原則は分野独立である。輸送、医療、通信、金融といったドメインに関係なく適用される。適用の際にはより特殊な形を取り、文脈固有の原則に補完されうる。こうした汎用のSE原則は、ほぼあらゆるドメインで成功裏に適用されてきた。 3.4 Hitchinsの原則Hitchinsは、SEがその開始以来ずっと基礎としてきた指針的な原則を、7つとして整理している。
AからDはSEの柱とされ、SEの実務を支えるべきシステム思考の重要な側面を同定する。EからGは、SEのライフサイクル思考の動態、すなわちなぜ・いつ・どれだけ頻繁に反復するかを扱う。 Hitchinsはさらに、反復に関する2つの原則を定義している。適応的最適化は、問題空間を継続的な再設計で扱い、状況・運用環境・他の相互作用するシステムなどの変化を検知して対処する。漸進的なエントロピー低減は、運用中のシステムの性能と能力の継続的な改善であり、知識や情報の観点では、始めの高いエントロピー(無秩序)から終わりの低いエントロピー(秩序)へ段階的に減らす過程である。 4. ライフサイクルライフサイクルは、システム・製品・サービス・プロジェクト・その他人が作った対象の、概念から退役までの進化である(ISO/IEC/IEEE 24748-1)。ステージは、その対象の記述または実現の状態に関わる、ライフサイクルの中の期間である。ステージは、主な進捗・達成のマイルストーン・判断地点に関係する。最初から終わりまでの進行を描き管理するため、モデルを作ると役立つ。これをライフサイクルモデルと呼ぶ。 4.1 ステージ典型的なステージと、それぞれの主な目的は以下のとおりである(ISO/IEC/IEEE 24748-1、ISO/IEC/IEEE 15288、INCOSE SE Handbook)。 flowchart LR
A[概念] --> B[開発] --> C[生産] --> D[利用] --> E[支援] --> F[退役]
ステージどうしは重複することが多い。ステージ間の移動は、ステージの開始条件と終了条件を持つ判断地点やマイルストーンを表す。どのステージにあるかはライフサイクルモデルに依存し、ある関心システムが複数のステージに同時にあることもありうる。 ライフサイクルモデルに結びついた4つの一般的な原則がある。
モデルによっては、ステージ名は文脈によって異なる。また、いくつかのモデルはプロジェクトのフェーズをモデル化しており、システムのライフサイクルのステージをモデル化していない。 ステージは並行し、複数回発生することもある。ある例では、概念ステージは短く、開発と生産は長く、利用・支援・退役は長い。複数のユニットが作られるモデルでは、最初のユニットとともに利用と支援が始まった。ソフトウェア要素の支援は、運用への納入よりずっと早い開発初期に始まった。最初のユニットが退役したり損傷で失われたりしたとき退役が始まった。中間寿命の更新を想定した開発アプローチでは、概念・開発・生産のステージが再開始した。そのため支援のステージは利用と並行して走り、最後のユニットがサービスから外れるまで続いた。支援は、ユニットがまだ使われているうちに終わった。最初の開発者が、ユニットがまだ使われているかどうかをわからないこともありうる。 DevOps(DevSecOps)は、ライフサイクルのステージを無限ループとして描くモデルを含む。このモデルでは開発と支援の区別がなく、作業は「完了」しない。退役に伴うリスクと工数は無視できると想定され、モデルの焦点とされない。 4.2 開発アプローチ開発アプローチは、関心システムの要求がどの程度わかっているか、増分があるか、その増分が何に使われるかで分類される。境界は明瞭ではなく、重なりがある。実務では開発は必ずある程度並行的かつ反復的であり、それがゼロになることはない。「逐次」「増分」「進化」といった語は、開発の近くに現れ、他のステージの名前の近くには現れない。これらの形容は開発ステージにのみ関わる語であり、ライフサイクル全体には関わらない。
実務では、関心システムを構成する要素ごとに異なる開発アプローチが推奨されることが多い。ハードウェアとソフトウェアで異なることもあれば、納入目的(継続的な研究か、運用中の支援か)が異なることもある。 アジャイルなアプローチは、製品とサービスの提供のための反復的かつ増分的なアプローチである。DevOpsは、ソフトウェアおよびシステムの製品・サービスの方向付け、開発、運用、そしてライフサイクル全体の継続的な改善を目的として、関係するステークホルダーどうしのより良いコミュニケーションと協働を可能にする原理と実践の集合である。アジャイルとDevOpsは目的が似たものとしてしばしば一緒に使われる。 4.3 アジャイルなSEアジャイルシステムズエンジニアリングは、知識が不確かで環境が動的なときに、システムの設計・構築・維持・進化を行う原理ベースの方法である。アジャイルを行うこと(doing agile)ではなく、アジャイルであること(being agile)であり、「どうするか」ではなく「何か」であると説明される。SEの敏捷性は、「知識が不確かで運用環境が動的なときに、目的を満たす創出物を設計・構築・維持・進化させるための、戦略に基づく方法」である。 アジャイルSEの8つの戦略的な側面は、以下のとおりである。
個々の側面は、不確かな知識と動的な環境に対処する能力を単独でも改善できるが、ドメインレベルでもシステムレベルでもアジャイルな工学的プロセスと意図するものには、複数の側面が協調して働くことが必要である。程度は、いくつの側面が作動しているかと、それぞれが運用環境の要求する敏捷性にどれだけ寄与するかで決まる。すべてを一度に導入する必要はない。 たとえば、増分のサイクルは統合試験と評価、能力の配備、実験的な配備、生産へのリリースといった事象と調整してタイミングを取ると有益である。反復のサイクルは、プロジェクトが実験的・経験的に学ぶ手間で手戻りの費用を最小化するようにタイミングを取ると有益である。状況認識では、物が正しく行われているか(内的な認識)と、正しいことが行われているか(外的な認識)を問う。時機に適った、費用対効果の高い変更能力を持っていても、その能力をいつ行使すべきかわからなければ意味がない。 5. プロセスSEは、複雑なシステムをライフサイクル全体に沿って導く、明確に定義されたプロセスの集合に依存している。これらのプロセスは系統的な工学的実践の背骨を形成し、SEを場当たり的なアプローチと区別する。ただし、これらは直列で逐次的に実行されるためのものではない。並行性・反復・再帰が、動的で非線形なシステムライフサイクル管理を保証する。 5.1 プロセス記述ISO/IEC/IEEE 24774 は、明確さ・一貫性・比較可能性を保証するためにプロセス記述を標準化する。記述の最低限の要素は、名前・目的・成果である。必要に応じて、入力・活動・タスク・出力を加えてもよいが、必須ではない。中核の要素はプロセスの目標と目的を捉え、意図した結果に焦点を当てて、細かい構造への分解を要求しない。一貫した定義は、業務の進め方を表す共通語を与え、曖昧さを減らし協働を単純化し、標準・規則・グッドプラクティスとの整合を支える。 5.2 プロセスの群ISO/IEC/IEEE 15288、SAE 1001、INCOSE SE Handbook がシステムライフサイクルプロセスを定義している。SEBoKでは、それらのプロセスが4つの知識領域に置かれている。
どのプロセスの活動も、適切な並行性を許すためにステージ全体で使うことができる。ステージと並行的なプロセス活動の順と制御は、問題状況と商業環境に合わせてテーラリングされ、適切なライフサイクルモデルの選択につながる。時間・費用・資源の駆動要因を考慮するには、適切な管理活動がライフサイクルに含まれねばならない。 組織は、自分がプロジェクトで深く関わるライフサイクルの段階について、組織固有のプロセスを定義することが多い。システムを一から開発する組織は、概念と開発の段階で関心システムを進めるための細かいプロセスを持つことが多い。製造を外部委託する場合、実装のプロセスはずっと薄くなる。もっとも、実装に関する制約を関心システムについて同定するためにプロセスが呼び出されるので、削除はできない。自ら製造する場合は、実装のプロセスはより詳細になる。 5.3 技術レビューと監査技術レビューと監査は、十分な独立性と知識を持つステークホルダーが、あらかじめ定めた基準を使って、システム・作業成果物・成果物の集合の現在の状態を分析する機構である。その結果は、計画的および技術的な意思決定を支えるために使われる。 技術レビューは、システムライフサイクルの論理的な転移点で行われる一連のSE活動であり、相互に合意した基準のセットを使って、技術的要求に対するプロジェクトの進捗を評価する。監査は、作業成果物またはその集合について、仕様・標準・契約上の取り決め・その他の基準との一致を評価する独立した審査である。 両者は、プロジェクト評価と管理、構成管理、システム妥当性確認といった複数のSEプロセスを支える。次に進める状態を確かめて判断のゲートを支え、構成ベースラインの設定・改訂・検証を助け、適切なステークホルダーの関与によって要求や設計などの成果物の早期の妥当性確認を可能にする。システム、システム要素、またはその他定めた技術的境界への適用に加え、安全性やセキュリティ上の懸念のある試験など、リスクのある活動を承認するためにも使える。 6. モデルとMBSEモデルについて、いくつかの定義がある。いずれも、モデルを作る人にとって関心のある領域の、選び取った側面の表現を指す。
SEの文脈では、システムとその環境を表現するモデルが特に重要である。システムズエンジニアはシステムを仕様化・設計・分析・検証し、他のステークホルダーと情報を共有する必要がある。さまざまな目的でさまざまな種類のシステムモデルが使われる。物理的なモデルは模型飛行機のような実物のモックアップ、数学的なモデルは加速度・速度・位置・姿勢で飛行軌跡を示すもの、論理的なモデルはエンジン故障が出力損失から高度損失につながるといった故障の原因関係や、部品相互のつながりを示すものとして作れる。1つの関心システムを表すために、多くの異なるモデルが必要になることがある。 概念を表現するモデルは、機械設計の設計図に相当するものだが、設計図は正確で合意された構文と長い伝統を持つ一方、概念モデルは開発中のシステムを完全かつ曖昧さなく表現する方向へ歩き始めたばかりである。モデリング言語は一般に人間が解釈でき機械が解釈できることを意図し、抽象構文と具体構文で定義される。抽象構文はモデルの構築要素とその組み立て規則を、具体構文はその要素を表現する記号を指定する。整形式なモデルは、自然言語の文が文法に従うのと同じように、構築規則に従う。 モデルベースのシステムズエンジニアリング(MBSE)は、1つのシステムモデルを中心として据える。モデルの作成には複数のドメインとサブシステムの情報の突き合わせが必要なので、矛盾と欠陥がモデリング過程で容易に見つかり、文書ベースのワークフローよりも早い段階で対処または除去できる。情報の一元化と標準化は、プロジェクトの全メンバーが同じ情報を参照するため、コミュニケーション不足やその他の開発リスクを減らす。形式の標準化は、情報の検索と抽出も容易にする。より広くは、MBSEは形式化された構造と抽象によって、文書ベースよりも複雑性をうまく管理する手段を与える。モデル内の相互参照により、設計検証・要求妥当性確認・システム全体の保証をライフサイクルの早い段階から始め、最小のコストでプロジェクト全体で設計の品質の評価を続けられる。モデルは似たシステムに対して再利用・適応でき、リスクを最小化しながら開発を加速できる。 モデルが古くなったり不正確になったりするとMBSEの利点は限られるので、定期的なモデル更新がMBSEのプロセスフレームワークの最低要件である。小さなプロジェクトでは、協調的なモデリングソフトウェアが持つ版管理機能を使い、モデルの利用と定期更新をSEプロセスのチェックポイントとして組み込むだけでもよい。複雑なプロジェクトでは、構成管理とSE管理計画に対して検証できる形でプロセスフレームワークを形式化できる。 十分に完全で忠実な物理システムのモデルが作れれば、そのシステムをデジタルツインとして機能させうる。デジタルツインは、実システムのリスクなく、多くの場合ずっと低い費用で、仮想環境でシステムの形状と機能の試験・分析・最適化を可能にする。実験で作り出すのが現実的でない、または不可能な条件での挙動も再現できる。 MBSEと文書ベースのアプローチは通常は互いに代替となるものとして提示されるが、同じプロジェクトで併用することも可能である。文書ベースが標準的な職場では、ステークホルダーがテキストの成果物の提出を期待したり要求したりする、あるいはモデリング言語への熟悉さが不足していることがある。そのような場合は、プロジェクトのマイルストーンのために設計モデルから静的な表現としての文書を生成する混合アプローチが必要になることがある。 7. SEの価値鉄道、貯水池、冷蔵庫といった従来のプロジェクトでは、システムズエンジニアは、要求が比較的安定で、確かな科学的基礎があり、先行例が多数ある、自己完結したシステムに直面していた。現代のシステムの多くが複数の進化するSoSの一部になるにつれて、実効的なSEの成果の経済的価値はますます高まっている。規模、動態、相互依存、人の関与の度合い、脆弱性の源の数、新奇性が増し続けているためである。 SEの不足は、すでに高額なシステムの中止、あるいは総保有コストでもっと高額なシステム、時には人の命の損失につながる。資料では、連邦航空局(FAA)の Advanced Automation System、連邦捜査局(FBI)の Virtual Case File、Hubble宇宙望遠鏡、Therac-25 医療線形加速器がその例として挙げられている。他方、全地球測位システム(GPS)、Miniature Seeker Technology Integration Project(MSTI)、次世代の医療注入ポンプといったプロジェクトは、徹底したSEへの投資が費用対効果の高いシステムをもたらすことを示している。Werner Gruhlによる分析は、NASAのプロジェクトでプログラム内でのSE投資の額とコスト超過との一般的な相関を示しており、SE資源を適切に配分することが重要な役割を持つことを示している。 ソフトウェア中心のシステムについて、Constructive Cost Model II(COCOMO II)の161プロジェクトのデータベースをもとに、システムアーキテクチャとリスク解決の不足(SEの不足の結果)の影響を解析した結果では、プロジェクト規模(ソース行数)に対して手戻り費用の統計的に有意な増加が示された。一万行規模で平均18%、千万行規模で平均91%の手戻りである。このデータは、多くの大規模システムプロジェクトがSEへの初期投資不足を再検討するきっかけになった。同時に、「どのくらいのSEが十分か」を、SEへの投資不足のリスクと投資しすぎ(しばしば分析過多による停滞と呼ばれる)のリスクとを釣り合わせて扱うことにもつながった。 自然システムは、既知の宇宙で最も永続的なシステムである。相互作用・適応・共進化によって数十億年かけて形作られ、回復力・適応性・持続性を支える系統的なパターンを示す。不確実性・制約・変化の下で持続し、変化してきた。その変わらない成功は、システムとしての生存性・回復力・統合を理解する基礎的な知識の基盤を与える。自然システムは、回復力・冗長性・適応性・再生といったシステムとしての健全性の証明済みのパターン、進化的な制約と選択によって形作られた機能戦略、科学・工学・持続性・政策をつなぐ概念的な橋、時間と空間のスケールにわたる観察された性能に基づくSoSの参照アーキテクチャを提供する。骨の軽量な強度が航空宇宙構造にヒントを与え、神経過程が人工知能と制御システムにヒントを与え、生態系の回復力がSoSアーキテクチャの冗長性と多様性にヒントを与えてきた。孤立した最適化から、より大きな地球システムの中での統合された共進化へ移ることが、自然システムを文脈であり着想の源でもあるものとして認識するSEに求められる。 8. SEBoKの全体像と他の分野SEBoKは、SEに関する知識のすべてを自身に含むのではなく、出版された情報源というより広い知識の体系を進むための入口と主要な資源を与える、生きた権威あるガイドである。関連する知識を定義して理解を助ける構造を与え、その構造の中での主要な考え・原則・概念を短く議論し、分野の参照情報源を指す。用語の差異・代替のアプローチ・根本的に異なる考え方が出てくることは避けられないため、SEBoKは、似通ったり重なったりする考えを明確にし、真の差異とその理由を浮かび上がらせようとしている。用語集は、使う頻度が最も高い、または広く合意された定義をできる限り示し、現在の考えの幅を示すために複数の定義を挙げることがある。 SEBoKは、8つの部から成る。
SEBoKはどの業界・どの国でも使えるように書かれている。ただし、通信・金融・医療・航空宇宙といったドメインはそれぞれ専門的な語彙と主要概念を持つため、Part 7の事例とPart 4の知識領域でドメイン固有の内容との関係を示している。 8.1 他の分野との関係工学の分野は、その知的内容が主に要素指向で価値中立的である。オームの法則、フックの法則、ニュートンの法則、マクスウェルの方程式、ナビエ・ストークス方程式、Fittsの法則といった基礎の法則や方程式は、関心システムの性能に関わる。その性能がステークホルダーの価値提案にどう寄与かは扱わない。対照的にSEは、要素指向よりも全体的で、価値中立・性能指向よりもステークホルダーの価値指向の知的内容を持つ。成功するシステムを実現するには、代替の実現の相対的な価値について、そしてしばしば互いに衝突するステークホルダーの価値提案を満たすように要素と人をシステムへ編成することについて、ステークホルダーとともに推理する必要がある。システム成功に不可欠なステークホルダーには、資金を提供する側、所有者、利用者、運用者、保守者、製造者、安全性と汚染の規制者が含まれる。 対象システムの範囲が広いほど、エンジニアにより幅広いSEの技能が必要になる。たとえば航空工学のエンジニアは、機械・電気・流体・燃焼化学・ソフトウェア・コックピット設計の要素を、航続距離・搭載量・燃費・機動性・生産と保守の費用といった価値の代用指標を満たすシステムへ評価・統合する。そのときエンジニアは部分的にシステムズエンジニアとして働く。関心システムが航空機そのものではなく、旅客サービス、空港の構成、手荷物処理、都市の交通選択肢へ広がれば、より幅広いSEの知識と技能が要求される。一方で、より広いシステムの効果的なエンジニアリングには航空ドメインの専門知識が引き続き必要である。良いシステムズエンジニアの多くはT字型であり、より広いシステムの考慮に関する作業的な知識と、航空・製造・ソフトウェア・人間工学など関連ドメインの深い専門知識の両方を持つ。 SEと絡み合う工学の分野には、次のものがある。
8.2 SEの歴史システム思考はエジプトのピラミッドやインカのジッグラト、ローマの水道といった大成果に求められることがあるが、SEBoKは分野としてのSEの初期の言及を取り上げている。第二次世界大戦中、戦争支援で開発された無数の新技術に対処するためにSEは現れ始めた。1940年のバトル・オブ・ブリテンでイギリスが勝つために決定的だったRAF戦闘機司令統制システムについて、Hitchins(2005)の分析では、その語がまだ発明される前の「最高級のSE」だったと結論づけている。 「システムズエンジニアリング」の最初の知られた使用は、1950年3月にベル電話研究所のエグゼクティブ・バイスプレジデントだった Mervin J. Kelly がロンドン王立協会にした発表である。その中でKellyは、研究・基礎開発と並ぶ重みを持つ組織の部門としてSEを位置づけ、新しい個別のシステム・設備開発プロジェクトの決定と、その運用上・経済上の目的と従うべき広い技術計画の決定をその責任とした。1956年にはGeneral MotorsのKenneth Schlagerが、通信・計測・計算・制御の分野の複雑性の増大がSEという分野への重視を生んだ、と最初の専門論文に書いた。1957年には最初の教科書である Goode と Machol の Systems Engineering: An Introduction to the Design of Large-Scale Systems が出版された。この本は「一般的な理論を展開しない。経験と、部分と、それらの関係を提示する」と述べていた。 Engstromは、成功するSEのための要求を2つだけ挙げている。到達すべき目的の決定と、目的到達の可能性に関わるすべての要因とその相互関係の徹底した検討である。 1962年にArthur D. Hallは、理想のシステムズエンジニアの5つの特徴を挙げた。
初期の30年間には、いくつかの共通の主題が見える。
こうした非公式さにもかかわらず、SEは1969年7月の月面着陸と地球への帰還という、おそらく当時の最大の技術成果の達成で重要な役割を果たした。同じ月に、最初の公式なSEプロセスである MIL-STD-499 が空軍によって出版された。 1989年から1991年に産学協議が始まり、形式的に訓練されたシステムズエンジニアへの需要から組織が育った。1992年に法人化し、後に国際システムズエンジニアリング協議会(INCOSE)へ改名するNational Council on Systems Engineering(NCOSE)である。1994年に機関誌 Systems Engineering の初版が出た。1995年にはNASAのSEハンドブックが、1997年にはINCOSEのSEハンドブックの初版が現れた。2005年、ISOはSEの適用と管理を定義する最初の標準を出版した。その目的は、顧客の必要・要求・制約をシステム解に変換するためにシステムライフサイクル全体で必要になる学際的な課題を定義し、SEのライフサイクル全体を定義することだった。関連する標準(ISO/IEC TR 24748-1、ISO/IEC/IEEE 15288、ISO/IEC/IEEE 12207 など)がその後続いて出版された。 8.3 入門としての読み方SEBoKは、SEを学ぶ人にまず理解すべき4つの主要な語を挙げている。
その後の読み方として、Part 1の次の4つが概観として勧められている。
Part 2では、Systems Engineering Fundamentals の What is a System?、Systems Science の歴史とアプローチ、Systems Thinking の What is Systems Thinking?、Representing Systems with Models の最初の3つが勧められている。さらに、システムアプローチが工学系システムにどう適用されるかを扱う Systems Approach Applied to Engineered Systems の8つの記事すべてが勧められている。 9. おわりにSEは、システム原則と概念、科学・技術・管理の手法を使って、工学系システムの成功した実現・利用・退役を可能にする分野横断的で統合的なアプローチである。要点を短くまとめると、以下のとおりである。
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